2024/9/4 9:09 (2024/9/4 15:41 更新)
4日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、終値は前日比1638円70銭（4.24%）安の3万7047円61銭だった。8月15日以来、3週ぶりの安値をつけた。下げ幅は8月2日（2216円）に次ぐ今年3番目の大きさだった。米景気の減速懸念などから前日の米欧株式相場が軒並み下落した流れを引き継いだ。とくに米ハイテク株が総崩れとなり、きょうの東京市場でも値がさの半導体関連株をはじめ幅広い銘柄に売りが波及した。外国為替市場で円相場が円高・ドル安方向に振れたことも重荷だった。東証プライム市場の値下がり銘柄数は9割を超え、全面安の展開だった。日経平均の下げ幅は一時1800円を超えた。
3日の米株式市場で主要3指数がそろって大きく下落した。前週末まで連日で最高値を更新していたダウ工業株30種平均は1.50%安となったほか、ナスダック総合株価指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も急落した。米サプライマネジメント協会（ISM）が3日発表した8月の製造業景況感指数が市場予想に届かず、好不況の節目となる50割れが続いた。米金利の低下を背景に東京外国為替市場で円相場が一時1ドル=144円台に上昇し、主力の輸出関連株に売りが出た。
東京市場で特に下げが目立ったのが半導体関連株で、日経平均のマイナス寄与度ランキングで首位の東エレクと2位のアドテストの2銘柄で日経平均を345円下押しした。日本時間午後の取引で主要なハイテク株で構成する米ナスダック100指数の先物が軟調に推移したほか、半導体の台湾積体電路製造（TSMC）が上場する台湾加権指数などアジアの株価指数が下落したことも重荷だった。
日経平均は後場中ごろにかけて下げ足を速め、14時過ぎに下げ幅は一時1800円を超えた。チャート分析上で短期トレンドを示す25日移動平均（3万7174円、3日時点）や長期トレンドを示す200日移動平均（3万7421円、同）を割り込み、投資家心理を冷やした。いずれも8月後半以降、下値支持線として意識されていただけに、海外ヘッジファンドなど短期筋による株価指数先物への売りを促し、日経平均は先物主導で下げ幅を広げた。日中値幅（高値と安値の差）は1200円と8月9日（1225円）以来の大きさだった。
東証株価指数（TOPIX）は7営業日ぶりに反落した。終値は99.78ポイント（3.65%）安の2633.49だった。JPXプライム150指数は反落し、47.15ポイント（3.85%）安の1177.51で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆1062億円、売買高は20億740万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1528。値上がりは97、横ばいは20だった。
ソフトバンクグループ（SBG）やファストリ、リクルートが安い。信越化やレーザーテク、ディスコが下落した。トヨタやホンダ、ファナックが売られた。一方、バンナムHDが高い。ニトリHDやイオンが上昇した。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
